「中国なにするものぞ」東京新聞コラム削除
- カテゴリ：ニュース
- 2026/01/10 17:02:54
「中国なにするものぞ」「進め一億火の玉だ」…東京新聞「誤り」認め元日部長コラムを削除 （産経ニュース）
https://www.sankei.com/article/20260109-MTY32FQDLZEOPOYGHQW3EMMGGY/
「オールドメディア」の不信感と東京新聞の騒動
2025年に「オールドメディア」という言葉が広く浸透したのは、単に古い媒体を指すためではなく、「既存メディアが自分たちの都合の良いストーリーを優先し、事実を二の次にしているのではないか」という国民の強い不信感の表れだったと思います。今回の東京新聞のコラム削除は、残念ながらその不信感を裏付ける象徴的な出来事になってしまったと感じています。
1. 「結論ありきのストーリー」の危うさ
今回のコラムで最も問題だと感じたのは、執筆者が「ネット上に好戦的な言葉があふれている」という結論ありきで、それに合う証拠を無理やり探して当てはめた点です。 今回の件は「オールドメディア的」と批判される典型的な姿勢ではないでしょうか。自分が伝えたい「結論」のために、現実には存在しない（あるいは極めて稀な）事象を「蔓延している」と、あたかも大きな問題のように報道したことは、報道としての信頼を根底から揺るがすものだと思います。
2. 「啓蒙する側」という特権意識のズレ
コラムの結びにあった「熱狂に歯止めをかける」という言葉には、かつてメディアが持っていた「国民を正しい方向へ導く」という自負（驕りの様な意識）が感じられます。 しかし、SNSで誰もが情報を検証できる現代において、その意識が「事実確認を疎かにした独善」に変わってしまった時、読者は冷ややかな視線を向けます。「大衆は熱狂に流されやすい」と危惧する前に、まずは自らが情報を正しく報道しているかを問い直すべきだったのではないでしょうか。ネットユーザーに即座に反証を突きつけられた今回の経緯は、メディアの「特権」が完全に崩れたことを物語っています。
3. 組織としてチェック体制は機能していたのか
何より衝撃的だったのは、問題のコラムが特別報道部長という新聞社の要職にある方の元旦コラムだったという点です。執筆したのが管理職の人間であっても、組織としてチェック機能が働いていれば、ここまで根拠のない記述が掲載されることは防げたと思います。
結論として思うこと
今回の「全文削除」という異例の対応は、ごまかしが効かないほどコラムの論理が破綻していたことを認めた結果でしょう。 「オールドメディア」という言葉が批判を込めて使われる今、新聞が信頼を取り戻す道は、高尚な理想を語ることよりも、まずは「思い込みや先入観を持たず、ありのまま伝える」という報道の原点に立ち返ることにあるのではないかと思います。
