防災グッズ・サバイバル用品
- カテゴリ：日記
- 2024/03/05 23:51:32
防災対策として メガソーラー施設（大規模太陽光発電）は
資源の無駄遣いで 肝心の災害の時には壊れて使えないんじゃないか？、ただし へき地においては 送電網の復旧までに時間がかかるから 個人（または孤立しやすい小規模集落）で自家用ソーラーパネルを持つのは役に立つかもしれないと 先のページで書いた。
ただ 環境負荷が高く部品交換や耐久性の点からランニングコストも高く 原発並みに廃棄コストが超高い太陽発電への疑問もある。
それで 思い出したのだが、調理のための熱源としてなら、太陽光を直接使う 便利グッズがあるのが。
２０年くらい前に 野外活動家の間で話題になった商品（名前は忘れた）
半球の内側が反射効率の良い素材が貼ってあり、太陽の光と熱を 半球の内側の１点に集中することができる
その場所に 鍋やフライパンなどを設置すると 煮炊き・炒め物が簡単にできるという優れもの
その一式を 私も防災グッズとして購入したかったのだが
個人的に超忙しい時期だったので、買いに行く暇がないうちにブームが去ってしまって 今では話題にすらならないという一品
そこから考えたのだが、被災時に必要な熱源は 用途別に考えたほうが良いのでは？
というのも、調理目的に限って考えると、
昔なら薪と煉瓦またはコンクリートブロック（園芸用）と鉄網があればOKだった。
ただ 薪というのは 防災目的での長期保存に向かない、すぐに虫がつく はっきり言って防災用に自宅で保管している間に白アリが付いて難儀した。 なので その対策方法はやめた。
その後、カセットコンロが流行りだし、これなら 家庭の卓上調理（鍋物等）で適宜カセットボンベを消費しつつ新しいものを防災用に備蓄しやすいわ と実行していたのだが・・
卓上IHコンロの普及により、我が家でもカセットコンロは使わない、気が付くとホームセンターでもカセットボンベの販売数が減り割高になっていた（原油価格の高騰のあおりもあって）そのうちカセットコンロそのものが買い替えできなくなるのではなかろうか？ なので 防災用の備えに向かなくなっていた
という経緯があるので、今 改めて 太陽光を直接使える調理器具が欲しいなぁと思うようになった次第
だから 個人や小集団の災害後のサバイバルに関しては 物流に関する時代の変化の激しさも念頭に置いて対策する必要がある。
・一方 寒冷地では 冬の避難場所の保温のための燃料確保という問題があろう。
さらに 近年１日中３５度超えの日が連日続いた年もあったので もしそれと震災被害が重なっていたらと考えるとゾットする。
被災後の避難所にクーラーを求めるのかと叱られそうだが・・ だったら夜も気温・室温３５度以上の場所でお前、１０日間過ごせるか？と聞きたい。
こういう不運な回り合わせは 少ないと願いたいが
それこそ元旦に大震災などという 単純計算では確率が超低い不幸だって現実に起きているのだから、被災対策というのは
確率論とは別の観点から対策しないといけないのだ。
・さらに 地形的に孤立しやすい小規模集落の場合と
都市とで 対策も異なるし
個人・家庭ベースで考えるのと、高度医療センター基準で考えるのでも 電源の確保の必至度がかわるだろう。
・ちなみに 大阪北部での地震だったか洪水だったかの時には
高度医療センター・災害時の対応拠点となるはずだった病院の非常用発電機が 水でダウンして使えなかったことがあった。
・だからこそ 災害対策のための設備や大型投資の時には
当初の目的から予算決定までの過程、さらに 予算の変更・目的の変更・実施内容の変更においては きちんと 最初からの経緯を全公開しながら 果たしてその変更が 必要なのか？
当初の合意に沿ったものなのか などなど 事細かに討議する必要があるし、それらを 詳細・誠実に報道する義務がメディアにあると思うのだが。
と五條市の防災用メガソーラーパネル問題に付随して思った。
・さらに 「防災」という包括的な用語ではなく
これからは、「防災」と被災後の「応急処置」「救援対策」「避難後１週間の対策」等々は それぞれ 必要な内容も 必要度も異なり 変化するのだという認識になって
新たな設備投資の 必要性と有効度を 再検討しなければいけないのではないかと 考えるようになった。
今回の能登の震災をきっかけとして 過去４０年の災害の被害とそれらへの対応を振りかえって。
地震・台風・大雨
土砂崩れ 家屋の崩壊 通行止め
復旧しやすい道 復旧には多額の費用と人手が必要な道
ガス・電気という燃料問題 水とトイレ問題
残土・撤去すべき建物・廃棄ゴミ問題・
所帯単位で復興に必要な人手・応援の有無や程度の違い
家族形態や 土地柄が１０年単位で移ろう今の日本では
一口に防災といってしまっては とらえきれない問題・対応策の変化が かなり多いのではないだろうか？
少なくとも 自衛隊のお偉いさん大臣クラスの人が
常日頃トップダウンばかりを主張しているくせに
いざ震災が起きたら 被災地の首長が 現地の被害状況を知らせてこないのが悪いと 自衛隊が動かないことを正当化して、
阪神大震災に続き今回の能登大震災でも 被災者を平気で見殺しにしている日本では、もっと もっと 自衛隊を有効活用するためにも 各地の防災・被災後の対応策については 細かく細かく考えて 関係機関に根回ししていく必要があると考える。
わいろではなく正攻法での論議を積み上げるためにも
情報公開を徹底して。
その為には、それを阻む寄生虫メディア（嘘つき記者・金で転ぶ編集者）を排除することも必要である
ちなみに 自身も被災した状況で 懸命に緊急対応を行なっている現地の公務員（知事も公務員である）を平然と非難するような人間を 自衛隊や国の行政機関の上部においてはならない。罷免すべきである。
そして 記事ネタにするために 知事や首相を捕まえて離さない全国紙・TV局も 一度 強制的に解散させるべきではないか？
名ばかり「報道」の権威を振りかざして
ヒトの不幸を食いものにして
ヒトを不幸にして
社会に不和をまきちらかして
私腹を肥やし生きている集団なのだから。
ｘガソリンスタンドの友好活躍
○ 有効活用
さらにいえば 最近増加の一途の「カーシェア」も 防災・救援支援の観点から 活用することも
視野に入れたほうが良いのではないか？
東京では カーシェアが独自の進化？の道を歩んでいるようだが・・
近畿の場合は 個人が持つ駐車場の空きスペースの活用、車庫を持たない休日ドライバー（地域住民）の足として展開している。年々 人気度が高まっている気がする
（私も休日ドライバーとして 日々お世話になっております。）
なので レンタカー会社と併せ、災害時の自社保有の車両保護もかねて、災害の救援ネットワークに参加して近隣住民への理解と協力体制をとった方が良い時期になっているのではないかと思う
略奪対象になったら、同じ駐車場に止めている ほかの一般車両まで巻き添え被害を食いそうだもの
そういう観点からすると 近頃廃業続きのガソリンスタンドの友好活躍が合理的ではなかろうか？
昔は 和歌山で原油を荷揚げして 各地に輸送していたので、畿内 特に新旧の２６号線沿いのガソリンスタンドの値段は日本一安かったらしい。
その後 原油の配送ルートが変わったのか 廃業するガソリンスタンドが一気に目立った。
ガソリンスタンドというのは、災害対策で 地下の貯蔵庫の厳重管理・設計のため、さらにその他の要因もあって 廃業しても用地の転換がむつかしいらしい。
ここ４・５年 ガソリンスタンドが激減して 従来のように半タンクドライブがしにくくなったと感じる
なので もう手遅れの話かもしれないが、今あるガソリンスタンドの安定営業を支援する意味も込めて
既存のまたは 廃業寸前または廃業直後の使えるガソリンスタンドを有効活用して、防災拠点として再生させ、燃料も含めた災害時の消耗品・設備の保管庫、および 空から運ぶ救援物資のパラシュート投下地点
お呼び ドクターヘリによる患者のつり上げ地点として 活用してはどうだろうか？
備蓄食料などの定時更新の際には、そのガソリンスタンドの店舗が そのまま放出物資の廉価販売所として使えるし、もともと 立地条件が 車のよく来る場所だから 簡単に売りさばけると思うのだけど
（どっかの売り場に搬出する手間もないし）
新たにメガソーラーを設置するより安上がりで、日常の市民生活にも地場の産業維持にも役立つと思うのだけど。
防災・救援対策というのは 手厚くしようと思えば思うほどコストがかかる
だからこそ 日常的に使っている所・場所を有効活用する形で
考えていくことが大切な資源と税金の使い方として大事だと思う
より多くの市民に 日常的に還元できるように
あるいは より多く その場所を通過する人の役に立つ場所であること＝記憶されやすい場所であること
も 防災・救援拠点としては必要なのでは？